金融機関との交渉
実際の金融機関との交渉は、金融機関やその担当者によって、住宅ローンの内容にも影響します。
金融機関に住宅ローンを申し込む際の準備と交渉力をつける必要があると言えるでしょう。
住宅ローンの事前審査
住宅ローンの事前審査は、インターネットのオンライン上でも出来るような金融機関が多くなり、ある程度の住宅ローンを受けられるかどうかの目安がつき、実際の住宅購入の計画を立てる上では重要な審査になります。
この時点で審査が通っていれば、安心と言うものです。
基本的には事前審査と本審査は、条件が同じであれば問題無く本審査も通るはずです。
従って、事前審査といえども本審査のつもりで質問に答えなくてはなりません。
この段階で正確な申告をしないと、後々住宅ローンが下りずに大変なことになります。
金融機関の審査
年収、勤務会社、勤続年数、現在住居、ローン状況・履歴、年齢などが審査項目になりますが、問題となるのは、ローン状況・履歴で、延滞などがある場合は、そのほかの項目をクリアしていても、事前審査を通っていても、本番の住宅ローン審査ではねられることがあります。
特にクレジットカードの遅延やサラ金など履歴がある場合は、完済していてもかなり厳しいと言えますし、完済していない場合は、まず駄目と思ったほうが良いでしょう。
最も人気のあるフラット35などの場合は、特に審査が厳しく、金融機関や銀行の支店によってもかなり審査に差がありますが、年収ベースでクリアしていて、転職などで勤続年数が問題になる場合は、GE Moneyなどは、勤続年数より実際の収入ベースの支払能力を重視されるため、審査が通りやすいと言えます。
金融機関の住宅ローンの動向
フラット35のような長期固定金利の住宅ローンに拘らなければ、住宅ローンの審査のハードルも低くなる場合もありますが、大手銀行系の住宅ローンの審査は、モーゲージ系の住宅ローンよりハードルは高いと言えます。
また地方銀行の中には、独自の住宅ローンで、段階的に金利が上がる長期金利固定型の住宅ローンもありますから、そうした住宅ローンの場合は、審査も多少は緩くなるはずです。
住宅ローンの貸出競争が激化する傾向にあり、オンラインのモーゲージ系の審査は機械的に行なわれていますが、支店単位の個別審査を行なっている銀行系の住宅ローンの場合、数を当たれば固定金利で有利なものがないことはありません。
地道に情報収集をして、タイミングを外すさない事が重要と言えます。

