金融機関との交渉　住宅ローン審査　フラット35について

インターネットを使ってオンライン上で住宅ローンの事前審査を受けられる金融機関が多くなりました。事前審査では住宅ローンを受けられるかどうかについてある程度の目安がつきます。実際の住宅購入の計画を立てる上では重要な審査になります。

事前審査に通っていれば、本審査の際の条件が事前審査と同じであれば、基本的には問題無く本審査も通ることがほとんどです。従って、事前審査といえども本審査のつもりで質問に答えなくてはなりません。

この段階で正確な申告をしないと､後々住宅ローンが下りずに大変なことになります。

住宅ローンの審査項目には年収、勤務会社、勤続年数、現在住居、ローン状況・履歴、年齢などがあります。特に重要視されるのは、ローン状況・履歴で、延滞などがある場合は、そのほかの項目をクリアして、事前審査を通っていた場合でも、本審査に落ちてしまうことがあります。

特にクレジットカードのキャッシングや消費者金融の遅延履歴がある場合は、完済していてもかなり厳しいと言えますし、完済していない場合は、まず駄目と思ったほうが良いでしょう。

最も人気のあるフラット35などの場合は、特に審査が厳しくなっています。金融機関や銀行の支店によってもかなり審査に差がありますが、年収ベースでクリアしていても、転職などで勤続年数が短いとそのことが問題になる場合もあります。

その場合には審査の際に実際の収入を重視する金融機関を選ぶとよいでしょう。例えばGE Moneyは、勤続年数より実際の収入ベースの支払能力を重視されるため、審査が通りやすいと言えます。

フラット35のような長期固定金利の住宅ローンに拘らなければ、住宅ローンの審査のハードルも低くなる場合もありますが、大手銀行系の住宅ローンの審査は、モーゲージ系の住宅ローンよりハードルは高いと言えます。

また地方銀行の中には、独自の住宅ローンで、段階的に金利が上がる長期金利固定型の住宅ローンもありますから、そうした住宅ローンの場合は、審査も多少は緩くなるはずです。

住宅ローンの貸出競争が激化する傾向にあり、オンラインのモーゲージ系の審査は機械的に行なわれていますが、支店単位の個別審査を行なっている銀行系の住宅ローンの場合、数を当たれば固定金利で有利なものがないことはありません。

地道に情報収集をして、タイミングを外すさない事が重要と言えます。