職業別の金融機関の勧め
住宅ローンを選ぶ場合は金利が有利なものを選ぶことはもちろん重要ですが、ご自分の職業にあった住宅ローンを選ぶことも重要です。
住宅ローン審査では通常は職業や勤続年数が問われますが、業種によっては金融機関の審査基準に合わないこともあります。ある金融機関で審査基準に合わない職業の人でも、自分の条件に合った金融機関を探せば住宅ローンを借りられます。
自営業や会社の役員の場合
自営業の方や中小企業の経営者などは十分な収入があっても、住宅ローンの審査においては安定していないと見なされる事があります。また源泉徴収票などが会社から発行されない人の場合も、アルバイトや自営業者として見なされてしまいます。
これらの方々はGE Moneyがオススメです。GE Moneyの住宅ローンであれば、フラット35やスタンダード住宅ローンを利用する場合には収入ベースで審査してくれますし、頭金が無くても住宅ローンを借りる事ができます。
GE Money以外の金融機関では住信SBIネット銀行の保証型のフラット35が、個人で独立した仕事を行なっている人に対しての融資も可能になっています。GE Moneyと住信SBIネット銀行はそれぞれ実店舗で、住宅ローンの相談に乗ってくれるので安心です。
医師、弁護士などの有資格者の場合
資格をもっている職業の人の場合にはGE Moneyの住宅ローンが有利です。
GE Moneyの住宅ローンには医師、看護師、弁護士、行政書士、情報処理士などの有資格者に優遇金利を適用する制度があります。該当する資格をお持ちの方は、住宅ローンを検討する際に候補のひとつとしてお考えになればよいでしょう。
有資格者でなくても優遇金利のあるローンもあります。東京スター銀行の預金連動型では預金している金額と同額の借入金額には金利がつきません。住宅ローンで5000万円借りた場合に、口座に1000万円の預金があれば、金利は4000万円に対してのみかかります。 この方法であれば理論上は金利無しで住宅ローンが借りられます。
転職等で就業年数の短いサラリーマン
最近では転職も珍しいことではなくなり、サラリーマンにとってはキャリアアップのために転職が必要なケースもあります。しかし、転職をすると住宅ローンの審査で見られる「勤続年数」が0になってしまいます。
「勤続年数は」その会社に何年勤めたのかを表すものなので、転職をすると新しい会社での勤続年数は0からはじまります。その会社で勤続年数が少ない事はキャリアアップにはそれほど影響が無くても、住宅ローンを借りる際に大きなハードルになることがあります。
勤続年数が少ない方の場合にはGE Moneyの住宅ローンがお勧めです。最近では勤続一年でも住宅ローンを利用できる場合がありますが、金利や手数料、頭金の条件が厳しくなることがあります。GE Moneyの場合は、頭金なしでも住宅ローンを利用することができ、さらに特定の資格を保有していればそれに応じた優遇金利が適用されます。
派遣社員・フリーター
年収が少ない派遣社員やフリーターの場合には住宅ローンを借りることは不可能と思いがちですが実は利用が可能です。りそな銀行やスルガ銀行、みずほ銀行などは、年収100万円から200万円の低所得者でも、住宅ローンの融資を受け付けています。
GE Moneyなども職業や勤労形態に関係なく、一定の年収があれば住宅ローンの利用が可能です。金融機関の間での住宅ローンの貸出競争が激しくなっていけば、各金融機関が工夫してさらに柔軟な住宅ローンも増えていくでしょう。